リビング・ニーズ特約ほか定年後の保険見直し術

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そもそも日本の健康保険や介護保険の制度を考えれば、普通に生活を維持できるだけの生活費があれば充分。それなら保険を解約し、貯蓄していた方がいいとも考えられます。それでも不安な点があるとすれば、やはり自分が亡くなったあとの葬儀費用や重病にかかったときの治療費などでしょう。

リビング・ニーズ特約などで対処

それらの点に関しては、余命６カ月と宣告を受けたときに保険金を受け取れるリビング・ニーズ特約がついた生命保険に加入することなどで対処できます。こういった保険ならではの便利な部分を活かし、老後のピンチに備えるのも大切です。

保険の見直しは、あくまでも夫婦がふたり暮らししており、かつその後も同じ生活を続けることが前提のケースがほとんどです。しかし、人によってはまったく別の選択ももちろん考えられます。

たとえば、子どもがすでに独立していたとしても、夫婦のどちらか一方が亡くなってからは、残された配偶者が子どもと同居するという選択も考えられます。もちろんこれはきちんと話し合ってみて可能な場合に限られますが、一考の価値は充分にあります。

日本は高齢者に向けた公的な支援が充実

その場合、たとえば持ち家であれば、それを売却するのも手です。または反対に、子どもの一家が、親がひとりで暮らす家に移り住むことも考えられます。これなら生活に困窮することもないでしょう。貯蓄から子どもたちに生活費を支払っていく方が賢明です。

ほかにも、老人ホームなどの支援施設に入所するという選択肢も考えられます。無理してひとり暮らしにこだわらず、より快適に暮らすことができる方法を探しましょう。

日本は高齢者に向けた公的な支援が充実しています。さらに家族の助けも借りることができれば、保険なしで老後を乗り切ることも不可能ではないのです。