マイホームの購入は物件価格以外の費用に配慮

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マイホームの購入を目標にして貯金を行っていると、ついつい購入資金だけを考えてしまいがちです。ただし、住宅購入に必要な物件価格以外の費用とその後の生活費にも配慮しなければ問題が出てきます。物件価格以外かかる諸経費の目安と、住宅購入後の生活費試算を見ていきましょう。

マイホーム購入には契約後の手続き

マイホーム購入には、土地や建物、あるいは部屋そのものの分の費用を払えれば、それで大丈夫というわけではありません。契約後の手続きや納税などで、戸建てや中古マンションなら物件価格の３～10％、新築マンションなら３～５％程度が別に必要になるといわれています。

また、中古物件や土地を購入していて仲介業者を利用した場合には、この割合はさらに大きくなります。ローンで払えばいいと考える人もいるでしょうが、諸経費には適用できない住宅ローンは少なくありません。

また、適用できたとしても、その分金利が高くなってしまう場合があります。できることなら、これらの諸経費は自分たちで準備しておいた方が無難です。

マイホーム購入で生活資金に困る場合

貯蓄をマイホーム購入の住宅資金に全額回してしまうと、その後の生活資金に困ってしまう場合もあります。住まいを入手してもそれで終わりではなく、それまでの賃料と変わらない程度の金額をローンの返済で支払うことになるため、貯蓄がまったくなくなってしまうのは危険なのです。

また、ローンの返済額のことだけを考えた資金計画では、あとあと困ったことになる可能性も出てきます。たとえば子どもがいる家庭ならば、家を買ったあとに教育費が必要になることが考えられます。

これはほんの一例なので、できれば将来必要になる生活費や、出費が増えるタイミングまで見越して考えなければいけません。それを考慮したうえで、余裕のある資金計画を立てられるようにしましょう。