マイホームの購入は物件価格以外の費用も考える

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マイホームを目標にして貯金を行っていると、ついつい購入資金だけを考えてしまいがちです。ただし、住宅購入に必要な物件価格以外の費用とその後の生活費にも配慮しなければ問題が出てきます。マイホーム購入の資金計画を立てる場合は、買った後の生活もシミュレートしなければなりません。

マイホーム購入で仲介業者を利用した

マイホームの購入は土地や建物、あるいは部屋そのものの分の費用を払えれば、それで大丈夫というわけではありません。契約後の手続きや納税などで、戸建てや中古マンションなら物件価格の３～10％、新築マンションなら３～５％程度が別に必要になるといわれています。

また、中古物件や土地をマイホーム購入していて仲介業者を利用した場合には、この割合はさらに大きくなります。ローンで払えばいいと考える人もいるでしょうが、諸経費には適用できない住宅ローンは少なくありません。

また、適用できたとしても、その分金利が高くなってしまう場合があります。できることなら、これらの諸経費は自分たちで準備しておいた方が無難です。

マイホーム購入は余裕のある資金計画

マイホームの購入で貯蓄を住宅資金に全額回してしまうと、その後の生活資金に困ってしまう場合もあります。住まいを入手しても、それまでの賃料と変わらない程度の金額をローンの返済で支払うことになるため、貯蓄がまったくなくなってしまうのは危険なのです。

また、ローンの返済額のことだけを考えたマイホーム購入の資金計画では、あとあと困ったことになる可能性も出てきます。たとえば子どもがいる家庭ならば、家を買ったあとに教育費が必要になることが考えられます。

これはほんの一例なので、できれば将来必要になる生活費や、出費が増えるタイミングまで見越したうえで、マイホームの購入は余裕のある資金計画を立てられるようにすべきなのです。

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